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宮本 ユタカ; 安田 健一郎; 鈴木 大輔; 江坂 文孝; 間柄 正明
KEK Proceedings 2017-6, p.292 - 298, 2017/11
IAEA環境試料に含まれるフェムトグラムからピコグラムの極微量プルトニウムの量および同位体比をICP-MSで正確に測定するために取り組んでいる最新の分析技術や、GUMに準拠した考え方を取り入れた測定値の不確かさ評価について述べるとともに、サブフェムトグラムのAm定量の可能性についても触れた。
藤田 博喜; 前原 勇志; 永岡 美佳; 小嵐 淳
KEK Proceedings 2017-6, p.35 - 39, 2017/11
東京電力福島第一原子力発電所事故以降、東海再処理施設周辺においてもセシウム-137(Cs-137)に加えてセシウム-134が検出されており、それらの濃度の変動は単純な物理的半減期あるいは環境半減期によって特徴づけられる経時的な減少傾向を示すのではなく、増加傾向を示す地点もある。このため、その増加傾向を引き起こしうる環境要因を調査するとともに、表土の採取方法によるセシウム濃度の変動幅を把握することを目的に本調査を行った。この調査の結果、表土中Cs-137濃度は同一地点の狭域内においても空間的に不均一に分布しており、この空間的不均一性によって観測されたCs-137濃度の増減傾向を説明できることが示された。また、森林ではリターのCs-137濃度が表土のそれと比較して高いことから、表土中の濃度をモニタリング対象とする場合には、リター層と土壌を明確に弁別する必要があることが示唆された。
Cs濃度調査永岡 美佳; 松原 菜摘; 藤田 博喜; 中野 政尚
KEK Proceedings 2017-6, p.212 - 217, 2017/11
東京電力福島第一原子力発電所(1F)事故後、環境中へ放出された放射性物質による影響は、事故後約6年が経過した2017年においても、多くの環境試料で確認されている。特に海藻、魚(シラス,ヒラメ等)では、濃度の急激な増加、変動があり、それらの原因については明らかになっていない。そこで、それら海洋環境試料におけるCs濃度変化の原因を調査することを目的に、海水中Cs濃度変化を調査した。その結果、海水中Cs濃度の増減傾向は、1F周辺における変動傾向とほぼ同様であり、沿岸流等により流れてきた海水の影響によるものと考えられた。
渡辺 貴善; 大山 卓也; 石井 康雄; 新里 忠史; 阿部 寛信; 三田地 勝昭; 佐々木 祥人
KEK Proceedings 2017-6, p.122 - 126, 2017/11
土砂移動に伴う放射性セシウム流出量が最も高いと見込まれる地形の急峻な山地森林を対象として、治山ダムの土砂堆積量と土砂の放射性セシウム濃度を測定し放射性セシウムの森林からの流出量を算出した。治山ダムの堆積量の計測には3Dレーザースキャナーを用いることで、詳細な堆積物の変化を求めた。
二宮 和彦*; 佐藤 志彦; 他53名*
KEK Proceedings 2017-6, p.31 - 34, 2017/11
2011年3月に起こった、東京電力福島第一原子力発電所の事故により、福島県を中心とする陸域に大規模な放射能汚染が起こった。事故後の2011年6月には、日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした有志の研究グループが、汚染状況の把握のための土壌採取のフィールド実験を実施した。これにより初期の汚染状況が明らかとなったが、航空機サーベイ等による汚染状況の把握は継続して行われているものの、実際に土壌を採取して汚染状況の詳細を把握する大規模な調査はそれ以降行われていない。そこで本研究では、福島県内の帰還困難区域を中心として土壌採取のフィールド実験を行い、その分析により現在の汚染状況の把握することを目的に実施した。福島県内の帰還困難区域を中心として、公共施設等を選定したうえで、各自治体との情報交換を行い、除染が行われていない地点を土壌採取場所として選択した。採取土壌は乾燥後、ゲルマニウム半導体検出器を用いた
線測定を実施し、土壌中の放射性セシウム濃度を定量した。なお本発表は本研究に関するシリーズ発表の第1弾で手法に言及した発表であり、詳細な成果は第2弾にて報告する。
中西 貴宏; 大山 卓也; 萩原 大樹
KEK Proceedings 2017-6, p.107 - 111, 2017/11
福島県浜通り地方を流れる6河川(小高川,請戸川,高瀬川,熊川,富岡川,木戸川)の下流河川敷において、横断面における空間線量率分布とその経時変化を観測した。出水時に冠水した高水敷では、周辺と異なる空間線量率を示した。小高川・高瀬川・熊川は、流域と周辺の空間線量率の差分を反映し、小高川・高瀬川の高水敷では周辺よりも高い空間線量率、熊川では低い空間線量率を示した。一方、上流にダムが存在する請戸川・富岡川・木戸川では、ダムより下流の流域の影響を強く受けていると考えられた。
中西 貴宏
no journal, ,
福島県浜通り地方を流れる5河川(小高川, 請戸川, 熊川, 富岡川, 木戸川)の下流河川敷において、河川敷断面における空間線量率分布を測定した。測定は、2013年1月より2016年12月までの期間に、約1年間隔で計5回、出水期後に実施した。低水路・高水敷・堤防敷それぞれの場によって、空間線量率およびその経時変化は異なった。出水の影響を受けていない堤防敷の空間線量率は、周辺環境の空間線量率と同程度の値を示し、放射性セシウムの物理的減衰に近似した減衰傾向だった。高水敷の空間線量率は、2013年1月時点で堤防敷や周辺環境より顕著に高い値を示した。事故後から2013年1月までの出水時に、集水域から輸送された比較的高放射性セシウム濃度の土砂が堆積したためと考えられる。しかし、その後の線量率の減衰速度は物理的減衰より速く、変動の大きい環境場であることが示された。低水路の空間線量率は低いが、減衰傾向は認められなかった。
佐藤 志彦; 稲井 優希*; 他55名*
no journal, ,
2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所事故によって、福島県内の陸域において大規模な放射能汚染が引き起こされた。2011年6月には、大学連合を主体とした大規模な調査が実施され、土壌への汚染状況が明らかとなったが、それ以降は土壌を実際に採取しての分析は行われていない。事故から5年が経ち、これらの放射性物質は初期とは異なる状況になり、その一部は化学形態が変化し移動していることが考えられる。そこで本研究では福島県内の帰還困難区域を中心として現在の汚染状況の把握を行った。大熊町、双葉町の36ヵ所での分析ではCsの最大濃度は比放射能で1180kBq/kg・dry、インベントリで68400kBq/m
であった。土壌の汚染状況は空間線量と明瞭な相関がみられた。土壌中への放射性セシウムの浸透度(0-2.5cmと2.5-5.0cmの放射能比)は地点ごとの差があり、そのほとんどが表層にとどまっている地点もあるが、一部の地点では5cmより深くに移行していることを示唆する結果が得られた。
